「環境整備」という言葉に嫌な予感がした
以前、ある会社に勤めたことがあります。
リクルートエージェントを通じてスカウトされ、経営計画に携わる部署に配属されました。
ところが、入社して1週間も経たないうちに、200人を超える社員の所属と名前を覚えていないと責められました。
組織体系を理解していないと叱られました。もっとも、その組織体系について、まともな説明を受けた覚えはありません。
あるときは、事業部門別の独立採算を3日で作れと命じられました。
会計処理のルールも、費用の配賦基準も、計算の前提条件も説明されていません。
それでも何とか作りました。
すると、上司の考えていたものと違うという理由で全否定です。
では、どうすればよかったのか。
教えてくれません。
質問するにも技術が必要でした。「分からないので教えてください」と率直に聞くのではなく、相手の自尊心を傷つけず、こちらの無知を悟られず、うまく情報を引き出さなければならない。
仕事の能力より、おべんちゃらの能力が試される職場でした。
そして、何かといえば「環境整備」。
最初は5S活動のことだと思っていました。
ところが、どうも様子がおかしい。
調べてみたら、小山昇でした。
小山かーい。
もっとも、その会社に小山式の経営計画書はありませんでした。経営者が気に入った経営手法を、あちこちからつまみ食いしていたようです。
ですから、この会社を小山式経営の典型例として紹介するつもりはありません。
ただ、この経験が、私にある種の経営思想への強烈な違和感を残したことは確かです。
私は1か月で退職しました。
裸足で逃げました。
間違っていると分かっていても実行する
株式会社武蔵野の小山昇氏は、経営コンサルタントとしても知られ、多数の経営書を出版しています。
その小山氏が2016年5月21日のダイヤモンド・オンラインで、実に興味深いことを書いています。
社長が明らかに間違った決定をしても、「ただちに実行する」
これが管理職の仕事なのだそうです。
ちょっと待ってください。
明らかに間違っているんですよね。
間違っているかどうか分からないのではありません。
明らかに間違っている。
それでも実行しろというのです。
では、どうしてそんなことをするのか。
小山氏によれば、間違った決定を実行すれば失敗したり赤字になったりするので、社長も間違いに気づいて修正できるのだそうです。
しかも、どんな駄目な社長でも気づくという説明の末尾には、ご丁寧に「(笑)」まで付いています。
……。
いや、実行する前に教えてやれよ。
2008年のITmediaのインタビューでも、小山氏は同様の主張をしています。
管理職が異論を唱えて実行しなければ、トップは判断の正否を検証できないという理屈です。
2008年と2016年。いずれも古い記事ですが、今も公開されています。
私はここで、根本的な疑問を抱きます。
検証というのは、失敗を実際に発生させないとできないものなのでしょうか。
事前に前提条件を調べる。
数字を確認する。
過去の事例と比較する。
専門家に意見を求める。
部下から反対意見を聞く。
これらは何なのでしょう。
経営判断の誤りを発見するための、ごく普通の行為ではありませんか。
それをすっ飛ばして、とにかく実行しろ。
失敗したら直せばいい。
こんな話を経営の極意として聞かされても、私は困ってしまいます。
失敗は、いつでも取り消せるのか
もちろん、やってみなければ分からないことはあります。
新商品の市場投入、広告の効果、新しい営業手法の試行。
こうした不確実性のある意思決定では、迅速に実行して結果を検証することが有効な場合もあるでしょう。
しかし、それと、明らかに間違っている判断を実行することは別です。
例えば、取引先の信用状態が著しく悪化しているとします。
担当者は支払遅延などの具体的な危険を把握し、与信を縮小すべきだと考えている。
ところが社長は、売上を増やすために掛売りを拡大しろと命じる。
担当者が危険を指摘しても、社長は聞かない。
そこで小山式です。
とにかく実行する。
取引先が倒産する。
売掛金が回収できなくなる。
なるほど。社長は間違いに気づくでしょう。
それで?
貸倒損失は取り消せるのでしょうか。
銀行員だった私は、こういう発想にはどうしてもついていけません。
損失には、取り返せるものと取り返せないものがあります。
ましてや、法令違反を伴う指示だったらどうするのでしょう。
「とりあえず実行して、間違っていたら修正する」
行政処分を受けてから、そう説明するつもりなのでしょうか。
小山氏は2008年のインタビューで、ビジネスに絶対の正解はないという考えから、実行によって判断の正否を確かめ、間違っていれば修正するという立場を示しています。
しかし、不確実な判断を試すことと、事前に判明している問題を無視することは違います。
試行錯誤という便利な言葉で、一緒にしないでいただきたい。
異論は、実行の妨害ではない
小山氏にも、言い分があります。
経営環境は刻々と変わる。判断を先延ばしにしているうちに、正しかった方針さえ通用しなくなるかもしれない。
実行しないことにも、時間と経費がかかる。
これは、そのとおりでしょう。
しかし、小山氏の説明には、どうにも腑に落ちないところがあります。
異論を唱える管理職と、実行を渋る管理職が、いつの間にか同じものとして扱われているのです。
2008年のインタビューでは、言い訳を並べて実行を渋る管理職を「百害あって一利なし」とまで評しています。
いや、ちょっと待ってください。
異論を唱えることと、何もしないことは別でしょう。
銀行には稟議という仕組みがありました。
もちろん、稟議にも問題はあります。書類が増え、承認に時間がかかり、形式的な手続に陥ることもありました。
それでも、稟議は単に上司の許可をもらうためだけのものではありません。
判断の根拠を示す。リスクを明らかにする。必要な条件を付ける。場合によっては、撤退基準を先に決めておく。
懸念があれば、それも検討する。
それらを踏まえて決裁を受け、実行するのです。
検証することと、決定を引き延ばすことは同じではありません。
事前にリスクを確認するための時間と、誤った決定を実行して生じる損失。
比較すべきは、この二つでしょう。
実行を急ぐあまり、取り返しのつかない損失を発生させたら、何のための迅速な意思決定なのか分かりません。
しかも、興味深いことがあります。
小山氏自身が、2008年の同じインタビューで、管理職による迅速で正確な報告の重要性を説いているのです。
例として挙げているのが、取引先の入金遅延です。
入金が遅れたという情報をトップに伝えなければ、相手の資金繰り悪化を見逃し、連鎖倒産に巻き込まれる危険があるというのです。
おや。
先ほどの与信の話と、まったく同じではありませんか。
では、現場が入金遅延を速やかに報告し、危険性を指摘したにもかかわらず、社長が掛売りを拡大しろと決定したらどうするのでしょう。
報告はする。しかし、決定されたら間違っていても実行する。
それでは、せっかく報告した情報は何のためにあったのでしょうか。
社長の判断を正しくするためではなかったのですか。
現場から情報を上げさせる仕組みと、その情報によって社長の判断を修正する仕組み。
両方あって初めて機能するはずです。
前者だけを整備して、後者を服従で押し切ってしまったら、報告はただの儀式になります。
報告を受けているから、情報共有はできている。
社長が決めたから、実行する。
それで損失が出れば、社長が気づく。
気づくのが遅いんですよ。
社長のコピーを大量生産する
小山氏の主張には、さらに驚くべきものがあります。
同じダイヤモンド・オンラインの記事で、社員教育の目的を「社長のコピー」をつくることだと説明しています。
コピーが増えれば増えるほど、組織は強固になるのだそうです。
これはまた、すごい。
社長が優秀なら、優秀なコピーができるのかもしれません。
しかし、社長が間違っていたらどうなるのでしょう。
原本に誤植があれば、コピーにも誤植が残ります。
100枚コピーすれば、誤植も100個です。
しかも、このコピー機には厄介な特徴があります。
原本の間違いに気づいても、勝手に修正してはいけない。
小山氏は、社長の判断に異を唱えて実行を渋る管理職を厳しく批判しています。
それどころか、社長の決定に不満をぶつける社員がいたら、その社長は「すぐに辞めて他社に行きなさい」と言うべきだと説いています。
つまり、原本の誤りを指摘する機能は、少なくとも実行を優先する場面では邪魔者扱いされるのです。
不良品を大量生産する仕組みを作って、組織が強くなったと喜んでいる。
私には、そう見えてしまいます。
もっとも、小山氏は間違った判断の事後修正まで否定しているわけではありません。
だからこそ、余計に不思議なのです。
後で修正することは奨励するのに、なぜ実行前の修正をそこまで軽視するのでしょう。
失敗して初めて社長が気づくのなら、その社長の判断能力にこそ問題があるのではありませんか。
社長には自由、社員には服従
私がこの経営論をどうしても許容できない理由は、もう一つあります。
失敗を決める人間と、失敗の代償を負担する人間が違うことです。
ここで、経営者から反論があるかもしれません。
会社に出資しているのは自分だ。銀行借入には個人保証もしている。失敗したら自分の財産を失うのだから、経営判断は自分がする。
確かに、中小企業のオーナー経営者には、個人として大きな経済的リスクを負っている人もいます。
銀行員だった私は、そのことをよく知っています。
しかし、だから何なのでしょう。
社長が個人保証しているからといって、従業員の人生まで保証しているわけではありません。
社長が間違った判断をして、会社が損失を出す。
社長は反省する。
方針を変更する。
それで経営者の成長物語は完成です。
しかし、現場ではどうでしょう。
無駄な仕事に費やした時間。
理不尽な指示に振り回された社員。
顧客への謝罪。
責任の押し付け合い。
失われた信頼。
社長の実験の費用を、従業員の時間と顧客の信用で払っている。
社長が個人保証の責任を果たしたところで、それらが元に戻るわけではありません。
もちろん、経営者には意思決定の権限があります。
しかし、その権限は、事前に明らかになった誤りを無視してよいという免許ではありません。
ましてや、部下が誤りを指摘することを妨げる理由にはならない。
間違いを指摘することは反抗ではありません。
上司に逆らいたいから指摘するのではない。
仕事を正しく進めたいから指摘するのです。
「嫌なら辞めろ」は、経営論なのか
小山氏は、社長の決定に不満をぶつける社員には、辞めて他社へ行くよう告げるべきだと説いています。
私は実際に辞めました。
1か月で。
そういう意味では、なかなか優秀な実践者だったのかもしれません(笑)。
しかし、誰もが簡単に辞められるわけではありません。
住宅ローンを抱えている人もいます。
子どもの教育費が必要な人もいます。
年齢や地域の事情で、転職先を簡単には見つけられない人もいます。
そういう人たちにとって、職場は経営者の思想を学ぶ道場ではありません。
毎日働き、生活費を稼ぐ場所です。
その場所で、間違っていると分かっている指示にも従わなければならない。
異論を唱えれば、社長の方針に従えない社員と評価される。
それが嫌なら辞めろ。
社長が自分の判断を誤ることと、その誤りを従業員に強制することは、まったく別の話です。
この区別を横に置いて服従を求める経営論を、私は支持できません。
小山氏の経営手法を導入して業績が改善した会社もあるのでしょう。
しかし、仮にそうだとしても、経営者の判断への服従を正当化する根拠にはなりません。
業績が上がったことと、その方法が正しいことも、同じではないのです。
社長だって間違える。
そんなことは、誰でも知っています。
だから組織には、間違いを指摘し、修正する仕組みが必要なのです。
それなのに、部下には間違っていても実行しろという。
その結果、失敗して赤字が出れば社長が気づくのだから、それでよいという。
いやいや。
赤字を出してから気づく社長より、赤字を出す前に止める社員の方が、よほど会社の役に立っているでしょう。
それでも社長のコピーが欲しいというのなら、どうぞご自由に。
ただし、コピー機に間違いを修正する機能を付けるぐらいは、考えていただきたいものです。
もっとも、その機能を付けた途端、社長の言うことを聞かなくなるかもしれませんが。
それは故障ではありません。
正常に動き始めたのです。
参考資料
小山昇「社員教育の目的は『社長のコピー』をつくること!?」ダイヤモンド・オンライン、2016年5月21日。連載「1日36万円のかばん持ち」。
村上敬「名指南役が教える『このスキルを磨かないと危ない』:危機を乗り切るマネジメント術」ITmedia エンタープライズ、2008年10月30日。小山昇氏へのインタビュー。
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